株なんて儲かるわけないだろという意見は受け流して株をはじめてみよう！【株とは何か】から初心者にも解説！

日本人の方が「株式」と聞くと、必ず返ってくる言葉があります。

「株って怖いんでしょ？」

という言葉です。

日本では金融リテラシーの教育が義務教育や社会人になっても十分にされないために、親や友人など自分の身近な人が投資を経験していない場合、どうしても「わからないモノ」に対して身構えたり恐怖心を持ったりします。

影のおばけとはいえ、昨今では株主優待で悠々自適な生活を送っている方々の話題や、「貯蓄から投資へ」の金融庁の取り組みによる税制の緩和などがあり、投資を少額からでも始める人が増えています。

株を保有していると、配当金がもらえたりするメリットも大きいからですね。
日本株だけではなく、好調なアメリカの高配当株にも投資できる時代になってきています。

着実にコツコツと安定配当を出しているアメリカ企業の中で「永久に持っておきたい株」についてのオックスフォードの無料インカムレターも興味深いです。

オックスフォード「永久にもっておきたい米国株」 オックスフォード特別無料レポート『永久に持っておきたい６つの米国高配当株』を読んでみる

多額のお金をいきなり投資するのは確かに初心者にとって怖いと感じるかもしれませんが、少額から始めれば損をしても勉強代と思えます。

「投資をする」のは日本以外では当たり前とされ、若いうちからこつこつと投資をしている人が多いです。ただ、ようやくですが、日本でも「株式投資」「株主優待」など株式に関する言葉をよく聞くようになりましたね。

さて、ここで確認ですが、そもそもみなさんは

「株」とは何か

理解できていますか？

株式を保有していると配当金がもらえる
株式を保有していると株主優待をもらえる会社がある
議決権が得られる

などぼやっと知っていることはあっても、株式について詳細に説明することはできますか？もし、金融教育に興味を持った小さい子に聞かれた際はなんと説明しますか？

【関連記事】アメリカ事例：子供の時から資産運用・投資教育をするメリット

この記事であらためてわかること

株式とは何か
株式の仕組み、保有しているとできること
株式の買い方

株式の仕組みや保有するとできることを理解した上で、それをしっかり身につけるためには実際に取引してみることが重要です。

手数料が安く、取扱商品が充実しているSBI証券を使って株式を保有してみましょう！
少額から始めるのであれば、コストの低いSBI証券を使うのがぴったりです。

＼業界No1のコストの低さ／ 無料でSBI証券の口座を開設し、株式投資を始めてみる

Ｔポイントを使って株が買えたり、超少額から株が買えるネオモバというアプリもあります。

マンガの続きを読む
（キャンペーン情報もありますよ！）

SBIネオモバイル証券での「Tポイント投資」で株式投資を始めてみる

初心者おすすめの「つみたてNISA銘柄」については別途記事化しています。

銘柄は何種類も調べる必要もなく、一択で「これだけ選んでおけば問題ない」というもののみを理由と共に紹介していますよ↓

Contents

株式投資の仕組み
- 株って何？？の子供の質問に対してのこたえ
日本人には株は儲からないという刷り込みがある
- お金について話すことは卑（いや）しい？
- 幼いころからの金融教育が皆無
海外では投資教育が盛ん
日本は投資をしないので貧しくなっている
【あらためて確認】株ってどうやって買うの？
まとめ

株式投資の仕組み

「株式とは何？」への答えは、

企業が事業を行なうために、必要な資金をほかの企業や個人から集めるために発行する証券のこと

ということができます。

企業が事業を行う際の資金調達の方法の1つです。

企業が事業を行う際に手元に資金が潤沢にあればお金を借りずに事業を行うことができます。

しかし、手元資金が少ない時は借りなければ事業は行いづらいですし、もし自分以外の誰かからお金を借りることができたらより手元資金を増やすことができ、より大きな事業に着手することができますね。

その資金をいろいろな人（投資家）から集めるための手段として、その企業のオーナー権利を発行しており、それを株式と呼んでいます。

この株式を発行し資金を調達することで、企業は、投資家が株を買ってくれた資金をもとに事業拡大などをすることができます。

株式とは図（画像引用：株とは　みんかぶより）

つまり、株を買い付けした側から見れば、「株を買う」ということは、その企業に出資し事業資金を提供していることを意味します。

そしてその資金提供の見返りとして、

配当金
株主優待
議決権の行使

などの利益を受け取ることができるのです。

株って何？？の子供の質問に対してのこたえ

株式発行し資金調達したお金での事業拡大を説明する例を、お子さんが大好きなお菓子の会社で説明すると

A社のスナック菓子が子供たちに大人気
→A社はお菓子工場を増やして、よりたくさんのお菓子をスーパーに置きたい

→しかし、手元資金が少なく、手元資金だけでは工場を増やせない

→手元のお金を増やすために、株式を発行して、たくさんの人からお金を集める

→そのお金でお菓子工場を増やして、よりたくさんのお菓子を作れるように！

→よりたくさんお菓子を作って儲かったら、株を買ってくれた人たちにお返ししよう！（株主優待や配当金）

という感じでしょうか！

日本人には株は儲からないという刷り込みがある

冒頭でも述べたとおり、日本人には株式は儲からないという刷り込みがあります。

理由としては、

日本ではお金のことを話すのは卑しいとされ、儲かっていることより損した話の方が話しやすく聞くことが多い
幼い時から金融リテラシーの教育がされておらず、分からないモノに対してマイナスのイメージを植えつけられている。

が挙げられます。

お金について話すことは卑（いや）しい？

トップシークレット日本には「お金について話すことはイヤしいことだ」という古い文化もあり、なかなか日常的に「お金」のことを話す機会があまりありません。

そのため、たとえ自分が投資で儲かっていたとしても周りに話すことがありません。

しかし、「損をしていること」は言いやすいため、他の方から投資の話を聞くとすると大抵は損をしている話しか聞くことがない、という負のループ・・。

投資をすれば利益が出ることもあれば損が出ることもあるのは当たり前ですが、このような雰囲気によって、あまり「得している」ということを話さないことにつながっているかもしれません。

幼いころからの金融教育が皆無

また、「幼い頃からの金融教育がなされていない」のも1つの要因でしょう。

「投資については分からない」→「分からないモノには手を出さない」→「やらない理由を探す」→「投資についてマイナスのイメージを植え付ける」

ことで自分を正当化しているのかもしれません。

株で儲からない　これは　実は　日本の教育制度の弊害もあるんですね。　人と同じに　はみ出さないようにすること　そうすると　とても安心で　自分の個性が出ない。実は　それでは　株儲けはできません。

— 株情報・株トレード日誌 (@seigo77) April 7, 2015

海外では投資教育が盛ん

一方、海外では投資教育が幼い頃から盛んにおこなわれています。

たとえば、金融教育が盛んに行われているイギリスでは全ての学年で金融教育が行われており、長期的に金融に関する教育がなされています。

finteの記事「世界と日本の金融教育を徹底比較！日本はどうあるべき？」によると、内容としては、

「知識と理解」：貨幣とは何か

「スキルとコンピテンス」（サブカテゴリー：予算を作る）

「責任」（サブカテゴリー：個人の生活上の選択をする）

などが挙げられており、具体的な教育内容は以下のようなものがあります。

貨幣とは何か

【内容】
クレジットカード、ストアーカード、カタログショッピングを含むクレジットと借金の様々な形態の意味を理解する授業です。

【方法】
衣服の買い方を調べる。現金で買う、あるいは、今買って後払いのどちらが最善の買い方を考える。

【対象学年】：11－14歳の小学校高学年・中学生

個人の生活上の選択をする

【内容】
長期、中期、短期のお金に関する責務の違いと、これらの違いに対してどのように計画し意思決定するかを理解する。

【方法】
一生にわたって個人が行う様々なお金に関する決定について、ブレインストーミングをする。長期と短期のお金に関する責務の違いについて話し合う。

【対象学年】：14-16 歳の中学・高校生

11-16歳の子供たちがこのような内容について話していると思うと、高い金融リテラシーを得るには早いうちから「お金」について身近に感じ知識を得ることが重要と言えるでしょう。

一方日本では、ほとんど義務教育において人生で必要となる金融リテラシーの教育はなされていません。

finteの記事「世界と日本の金融教育を徹底比較！日本はどうあるべき？」によれば、「現在、金融経済教育をおこなっている年間の時間数はどの程度か、学年ごとにご回答ください。」という質問に関して、中学校・高校の教師の答えが以下のような結果になっています。

中学校1年生：「0時間」（74.2％）

中学校2年生：「0時間」（58.2％）

中学校3年生：「1~5時間程度」（44.6％）

高校1年生　：「1~5時間程度」（60.9％）

高校2年生　：「1~5時間程度」（49.3％）

高校3年生　：「1~5時間程度」（47.7％）

また、授業内容については、「消費者問題と消費者保護」など消費者に関する授業が多く占め、株式市場や会社の役割、お金とは、という話題についてはあまり触れられていません。

「消費者問題と消費者保護」：7割前後

「消費者の権利と責任」　　：5～7割程度

「お金の大切さや計画的な使い方」、「働くこととお金」：3割前後

消費者の権利についてはもちろん消費をする私たちにとっては重要な事柄である一方、問題さえ起こらなければそこまで日常に密接ではありません。

ですが、お金の使い方や働くことは私たちの日常にかなり密着した事柄です。

この部分に関してあまりにも少ない金融教育が、今の日本人の「株式に対する恐怖心」を生み出しているのかもしれません。

社会に出た時に必要なのは金融教育であると思う。海外に比べて日本には金融教育が足りてない。中学生、高校生もっと実践的な教育をするべき。例えば実際に株をやらせるとか。僕がやりたいっていうのもあるw。#金融教育　 #株

— ミッキー@高校生投資家 (@mickey_investor) April 17, 2020

日本では海外に比べて金融教育、お金の教育が乏しいですよね！💰
20代のうちから知識を身につけておくことで違った将来が待っているはず！
僕自身まだまだ若手で知識不足ですが、僕の日々の学びを発信することで少しでもお金に詳しい人が増えることを目標に頑張ります！

— yamato (@Yama93995208) January 19, 2020

日本は投資をしないので貧しくなっている

世界大恐慌イメージこのような金融教育の差によってどのような事態になっているかというと、日本は投資をしないので貧しくなっているのです。

以下の図は「日米の国民の金融資産」を表した図ですが、1990年は約600兆円ほどの差だった日米の金融資産の差が2018年には6,300兆円と大きく差が広がりました。

アメリカは28年間で国民の金融資産を約6,500兆円増やした一方、日本国民の資産は780兆円程度しか増えていません（1ドル＝100円換算）。

日米金融資産の比較図（画像引用：米国は28年で6500兆円増！日本人の金融資産が増えない理由：幻冬舎GOLD ONLINE）

なぜこのような大きく差が広がる結果になったかというと、それが

投資をしていたかどうか

ということになります。

なぜなら、アメリカで増えた約6,500兆円のうち、約8割の5,200兆円は株式や投資信託などの運用資産で増えているのです。

アメリカでは、金融資産からの利子、配当や不動産からの賃料など、いわゆる投資から生まれる財産所得を持っているひとがほとんどで、働くことから生まれる勤労所得ももちろん持っている一方、勤労所得を金融商品などに変えることによって財産所得を増やす取り組みが当たり前に行われています。

様々な投資商品のイメージこのような取り組みが当たり前に行われるのも、若い頃からの金融教育があってのことです。

とはいえ、「自分も義務教育の時に金融教育を受けたかった！」と過ぎ去ったことに不満を抱いても仕方ありません。

今から、今すぐに、投資を始めることで金融知識を取得していくしか方法はありません。

日本人は投資ではなく預金

日本は預金51.5%で投資16.8%
アメリカは預金13.4%で投資52.4%

億万長者 / 大富豪の人数国籍別ランキングでアメリカは425人で日本は22人が大富豪。
この差は「投資」という考え方の違いなのではないでしょうか？ pic.twitter.com/LMyKRWjpcm

— RYO🌎家族大好き3人のパパ😊小学校教師👨‍🏫不動産投資家 (@ryosan1004) February 18, 2020

投資をしない方がリスクかも。毎月2万円貯金をした時、40年後には2万円×12ヶ月×40＝960万円。年利9%の投資を行えば、40年で5500万円になります。日本以外の先進国では普通なんですよね。日本とアメリカの生涯収入差は２倍になるそうです。学んでお金を働かせましょう。

— けん会長@行動力の化身 (@kenchan____55) January 14, 2020